ほとんど歯がない場合の治療費は？保険適用や治療法の選び方を解説
ほとんど歯がない状態になると、「食事や会話がしづらい」「治療するといくらかかるのだろう」と不安を感じる方もいるでしょう。費用への心配から、歯科医院への受診をためらっている方もいるかもしれません。
ほとんど歯がない場合の治療には、入れ歯やインプラントなど複数の選択肢があり、保険適用の有無によって治療費も大きく異なります。また、歯がない状態が続くと、噛みにくさだけでなく、残っている歯や噛み合わせ、顎の骨などに影響することもあります。
この記事では、ほとんど歯がない場合に考えられる治療法と費用の目安、保険適用の仕組み、治療費の負担を軽減する方法を解説します。費用が気になって受診をためらっている方や、自分に合った治療法を検討したい方は参考にしてください。
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ほとんど歯がない場合に考えられる治療方法
ほとんど歯がない場合に失った歯を補う方法としては、主に入れ歯やインプラントがあります。また、残っている歯の本数・位置・状態や欠損範囲によっては、ブリッジを検討できることもあります。
主な治療方法は以下のとおりです。
・入れ歯による治療
・インプラントによる治療
・残っている歯の本数・位置・状態によってはブリッジを検討できる
それぞれ治療の仕組みや外科手術の有無などが異なるため、特徴を確認していきましょう。
入れ歯による治療
入れ歯は、失った歯を人工歯と義歯床で補う治療法です。広い範囲の欠損にも対応でき、保険診療で作製できるものもあります。
歯が一部残っている場合は部分入れ歯、片顎の歯をすべて失っている場合は総入れ歯が選択肢となります。ただし、適した入れ歯の種類や設計は、残っている歯や歯ぐき、顎の骨などの状態によって異なります。
自由診療では、金属床など保険診療とは異なる素材や設計を選べる場合もあります。例えば金属床義歯では、保険診療で一般的に用いられるレジン床より床部分を薄く設計できるケースがあります。
インプラントによる治療
インプラントは、顎の骨に人工歯根となるインプラント体を埋め込み、その上に人工歯を装着する治療法です。
ほとんど歯がない場合には、複数のインプラントで固定式の人工歯を支える方法や、インプラントを利用して入れ歯を安定させる「インプラントオーバーデンチャー」などが検討されます。
「オールオン4」は、少数のインプラントで片顎の人工歯を支える固定式の治療法です。一方、インプラントオーバーデンチャーは取り外し式の入れ歯をインプラントで支え、安定性を高めます。
一般的なむし歯や歯周病などで失った歯に対するインプラント治療は、原則として自由診療です。また、外科手術を伴うため、顎の骨や全身状態などを確認したうえで治療の可否を判断します。
残っている歯の本数・位置・状態によってはブリッジを検討できる
欠損範囲が比較的限られており、ブリッジを支えられる歯が適切な位置に残っている場合は、ブリッジを検討できることがあります。
ブリッジは、失った歯の両隣などにある歯を土台にして、連結した人工歯を固定する治療法です。患者さん自身で取り外す必要がないため、入れ歯とは使用感が異なります。
一方、一般的なブリッジでは土台となる歯を削る必要があり、噛む力も土台の歯が負担します。
ほとんど歯がない場合は欠損範囲が広いため、残っている歯の本数や位置、歯周組織、噛み合わせなどによっては適用できません。治療できるかどうかは、歯科医院で検査を受けたうえで判断してもらいましょう。
ほとんど歯がない場合の治療費
ほとんど歯がない場合の治療費は、保険診療を利用するか、自由診療を選ぶかによって大きく異なります。
保険の入れ歯であれば自己負担を比較的抑えられる一方、自由診療の入れ歯やインプラントでは数十万円〜数百万円になるケースもあります。
主な治療法ごとの費用は以下のとおりです。
・入れ歯の治療費
・インプラントの治療費
・ブリッジの治療費
ただし、自由診療の料金は歯科医院や治療内容、使用する材料などによって異なります。以下の金額はあくまで目安として確認してください。
入れ歯の治療費
入れ歯の治療費は、保険診療か自由診療かによって大きく異なります。
保険診療の総入れ歯の場合、患者さんの負担割合や診療内容にもよりますが、3割負担であれば自己負担額は数千円〜数万円程度が目安になります。
実際には、診察や検査、型取り、噛み合わせの確認、完成後の調整なども必要になるため、治療全体の費用は患者さんによって異なります。
自由診療の入れ歯では、金属床など保険診療とは異なる素材や設計を選択でき、費用が数十万円以上になることもあります。ただし、料金設定は歯科医院ごとに異なります。
自由診療の入れ歯を検討する場合は、使用する素材だけでなく、検査や調整、修理、メンテナンスなどが提示された料金に含まれているか確認しましょう。
インプラントの治療費
一般的な歯の欠損に対するインプラント治療は、原則として自由診療です。ほとんど歯がない場合は複数のインプラントを使用することが多く、治療費が数百万円規模になるケースもあります。
例えば、オールオン4では片顎200万〜450万円程度、インプラントオーバーデンチャーでは片顎80万〜200万円程度を目安としている歯科医院もあります。
ただし、これらは全国一律の料金ではありません。インプラントの本数や人工歯の素材、CT検査、仮歯、麻酔、骨造成などの有無によって総額は変わります。
治療を検討する際は、提示された料金にどこまでの処置が含まれているのかを確認しましょう。
ブリッジの治療費
ブリッジの治療費は、保険診療か自由診療か、補う歯の本数や使用する材料などによって異なります。
条件を満たせば保険診療を利用できる場合がありますが、自己負担額は治療範囲や窓口負担割合によって一律ではありません。
自由診療ではセラミックなどの材料を選べる場合があり、1歯あたり10万〜15万円程度を設定している歯科医院もあります。ただし、実際の総額は連結する歯の本数や使用する材料によって変わります。
また、ほとんど歯がない場合はブリッジを適用できないこともあるため、費用だけでなく、残っている歯を土台として利用できるかを歯科医師に確認しましょう。
ほとんど歯がない場合でも保険で治療できる？
ほとんど歯がない場合でも、口腔内の状態によっては公的医療保険を利用して治療できます。
代表的なのが部分入れ歯と総入れ歯です。一方、一般的なインプラント治療は原則として保険適用外となります。
保険適用について押さえておきたいポイントは以下のとおりです。
・歯が残っている場合は部分入れ歯、すべて失っている場合は総入れ歯が保険適用になる
・インプラント治療は原則として保険適用外
それぞれ詳しく解説します。
歯が残っている場合は部分入れ歯、すべて失っている場合は総入れ歯が保険適用になる
歯が残っているか、すべて失っているかによって、検討される入れ歯の種類が異なります。
歯が残っている場合は、残存歯などを利用して支える部分入れ歯が選択肢となります。部分入れ歯では、残っている歯にクラスプと呼ばれる金属製のバネなどをかけて安定させる設計が一般的です。
一方、片顎の歯をすべて失っている場合は総入れ歯が選択肢となり、歯ぐきや顎の粘膜などで義歯全体を支えます。
部分入れ歯・総入れ歯ともに、一定の条件を満たせば保険診療で作製できます。
自己負担額は、患者さんの年齢や所得による窓口負担割合、義歯の設計や診療内容などによって異なります。具体的な費用は、受診する歯科医院で確認しましょう。
インプラント治療は原則として保険適用外
一般的なむし歯や歯周病などによって失った歯を補うためのインプラント治療は、原則として公的医療保険の適用外であり、自由診療となります。
そのため、治療費は基本的に患者さんの自己負担です。
ただし、広範囲に顎の骨を失っている場合や一部の先天性疾患など、一定の条件を満たす症例では、施設基準を満たした医療機関でインプラント関連治療に保険が適用されることがあります。
一般的な歯の欠損でインプラントを検討する場合は、原則として自由診療になることを踏まえ、治療前に総額を確認しておきましょう。
ほとんど歯がない場合の治療費の負担を軽減する方法
ほとんど歯がない場合は治療範囲が広くなり、選択する治療法によっては費用が高額になることがあります。
一方、保険診療や医療費控除を利用できることがあります。歯科医院によっては、分割払いやデンタルローンなどに対応している場合もあります。
治療費の負担を考える際は、以下の方法を確認しましょう。
・保険診療で対応できる治療を確認する
・医療費控除の対象になるか確認する
・デンタルローンや分割払いなどの支払い方法を確認する
・治療内容と総額の見積もりを事前に確認する
こうした制度や支払い方法を確認しておくことで、税負担を軽減したり、一度に支払う金額を抑えたりできる可能性があります。
保険診療で対応できる治療を確認する
治療費が気になる場合は、まず自分の口腔内の状態に対して、どのような保険診療の選択肢があるのかを歯科医院で確認しましょう。
保険診療では、保険適用となる部分について、年齢や所得などに応じた窓口負担割合が適用されます。
例えば、歯が残っている場合は部分入れ歯、片顎の歯をすべて失っている場合は総入れ歯を保険診療で作製できることがあります。
保険の入れ歯には使用できる材料や設計などに一定の制限がありますが、失った歯を補い、咀嚼などの機能を回復するための選択肢です。
費用だけで治療法を決めず、まずは保険診療を含めてどのような方法が選択できるのか、歯科医師から説明を受けることが大切です。
医療費控除の対象になるか確認する
1年間に支払った医療費が一定額を超える場合は、確定申告によって医療費控除を受けられることがあります。
控除額は原則として、「実際に支払った医療費－保険金などで補填される金額－10万円」で計算します。総所得金額等が200万円未満の場合は、10万円ではなく総所得金額等の5％を差し引きます。
また、本人だけでなく、生計を一にする配偶者や親族のために支払った医療費も合算できます。
歯科の自由診療でも、治療を目的とし、その病状などに応じて一般的に支出される水準を著しく超えない費用であれば、医療費控除の対象となることがあります。一方、審美目的のみの治療などは対象外となる場合があります。
医療費控除は、治療費そのものが安くなる制度ではありません。所得控除によって税負担が軽減される制度です。詳しい条件は国税庁の情報を確認しましょう。
デンタルローンや分割払いなどの支払い方法を確認する
自由診療では治療費が高額になることがあります。一度に支払うことが難しい場合は、歯科医院が対応している支払い方法を確認しましょう。
歯科医院によっては、デンタルローンやクレジットカードの分割払いなどを利用できることがあります。
ただし、デンタルローンには審査があり、金利や手数料が発生することがあります。分割払いによって月々の支払額を抑えられても、一括払いと比べて総支払額が増える可能性があります。
利用する際は、月々の返済額だけでなく、金利・手数料、返済期間、総支払額まで確認したうえで判断しましょう。
治療内容と総額の見積もりを事前に確認する
自由診療を受ける場合は、治療開始前に総額と費用に含まれる内容を把握しておくことが大切です。
インプラントなどでは、本体価格とは別に、検査、CT撮影、麻酔、仮歯、骨造成、人工歯、術後のメンテナンスなどの費用が必要になることがあります。
「インプラント1本○万円」といった表示だけで判断せず、治療完了までの総額や追加費用の有無、治療後のメンテナンス費用について説明を受けましょう。
複数の治療法で迷っている場合は、それぞれの治療内容、メリット・デメリット、費用などを比較したうえで検討することが大切です。
ほとんど歯がない場合はどの治療方法が向いている？
ほとんど歯がない場合に適した治療方法は、残っている歯や顎の骨の状態、全身の健康状態、予算、治療に対する希望などによって異なります。
治療法を検討する際は、以下のような希望や条件から考えると整理しやすくなります。
・治療費を抑えたい場合
・噛みやすさを重視したい場合
・手術を避けたい場合
・検査結果を踏まえて治療方法を選ぶ
費用だけでなく、噛みやすさや取り外しの有無、外科手術の必要性、治療期間、メンテナンスなども踏まえて検討しましょう。
治療費を抑えたい場合
治療費をできるだけ抑えたい場合は、まず保険診療で対応できる入れ歯があるか確認するとよいでしょう。
保険診療では、年齢や所得などに応じた窓口負担割合が適用されるため、自由診療と比較して自己負担額を抑えられる場合があります。
一方、治療方法を比較する際は費用だけでなく、入れ歯の安定性や使用感、残っている歯の状態なども考慮することが大切です。
予算の上限や治療への希望を歯科医師に伝え、その範囲で選択できる方法を相談しましょう。
噛みやすさを重視したい場合
噛みやすさや固定性を重視する場合は、インプラントを用いた治療が選択肢になることがあります。
固定式のインプラント補綴では、顎の骨に固定したインプラントで人工歯を支えるため、天然歯に近い咀嚼機能の回復が期待できます。
ほとんど歯がない場合には、オールオン4などの固定式治療のほか、入れ歯をインプラントで安定させるインプラントオーバーデンチャーも選択肢です。
ただし、インプラント治療には外科手術が必要で、口腔内や全身状態によっては適応できないこともあります。治療後の清掃や定期的なメンテナンスも含めて検討しましょう。
手術を避けたい場合
インプラント埋入のような外科手術を避けたい場合は、入れ歯が有力な選択肢になります。
一般的な入れ歯の作製では、インプラントのように顎の骨へ人工歯根を埋め込む外科手術は行いません。
そのため、外科手術に不安がある方や、全身状態などの理由からインプラント手術が適さない方でも検討できることがあります。
ただし、入れ歯であればすべての方が問題なく治療できるわけではありません。口腔内の状態によっては、入れ歯を作製する前に抜歯や歯周病治療などが必要になることもあります。
自分の口腔内や全身の状態に合った治療方法について、歯科医師に相談しましょう。
検査結果を踏まえて治療方法を選ぶ
最終的な治療方法は、歯科医院で口腔内や全身状態を確認したうえで、歯科医師と相談して決めることが大切です。
ほとんど歯がない場合でも、残っている歯を保存できるか、顎の骨がどの程度残っているか、噛み合わせがどのような状態かによって治療計画は異なります。
まずは口腔内診査やエックス線検査などを行い、必要に応じてCT撮影などで顎の骨の状態を詳しく確認します。特にインプラント治療を検討する場合は、骨の量や形態、神経や血管などの位置を把握するためにCT検査が行われることがあります。
そのうえで、費用、治療期間、見た目、噛みやすさ、取り外しの有無、外科手術への希望などを歯科医師に伝えましょう。
検査結果と患者さん自身の希望を踏まえて複数の選択肢を比較することが、自分に合った治療方法を検討するうえで重要です。
関連記事：歯がないところに歯を入れる方法とは？最適な治療法とその選び方
ほとんど歯がない状態を放置するとどうなる？
ほとんど歯がない状態では、食事や咀嚼に支障が生じることがあります。また、残っている歯や噛み合わせ、歯を支えていた顎の骨などにも変化が起こる可能性があります。
主に考えられる影響は以下のとおりです。
・食事や咀嚼に支障が出ることがある
・残っている歯や歯並び・噛み合わせに影響することがある
・顎の骨が痩せて治療方法に影響することがある
それぞれ詳しく解説します。
食事や咀嚼に支障が出ることがある
歯を多く失うと、食べ物を十分に噛み砕くことが難しくなり、食べられる食品が限られることがあります。
硬い肉類や繊維質の多い食品などを避けるようになると、食事内容や栄養摂取に影響する可能性もあります。また、食事に時間がかかるなど、日常生活で不便を感じることもあるでしょう。
噛みにくい状態が続いている場合は、歯科医院で相談することをおすすめします。
残っている歯や歯並び・噛み合わせに影響することがある
歯を多く失った状態では、噛む力が残っている歯に偏ることがあります。
特定の歯に強い力が集中すると、その歯や周囲の歯周組織に影響する可能性があります。ただし、歯を失っているからといって残存歯が必ず悪くなるわけではありません。
また、欠損部位や残存歯の状態によっては、隣の歯が傾いたり、噛み合う相手を失った歯が移動したりして、噛み合わせが変化することもあります。
残っている歯を維持するためにも、歯科医院で噛み合わせや歯周組織の状態を確認してもらいましょう。
顎の骨が痩せて治療方法に影響することがある
歯を失った後は、歯を支えていた歯槽骨が徐々に吸収されることがあります。
骨吸収の程度や速度には個人差がありますが、顎の骨の量や形が変化すると、その後の治療方法に影響する場合があります。
例えば、インプラント治療を希望しても骨量が不足している場合は、骨造成などの追加処置が必要になることがあります。また、顎の骨や歯ぐきの形態の変化は、入れ歯の安定性や設計に影響することもあります。
骨量が少なくてもインプラント治療を検討できるケースはあるため、治療の可否は検査結果をもとに歯科医師が判断します。
関連記事
まとめ
ほとんど歯がない場合の治療には、入れ歯やインプラント、残っている歯や欠損範囲によってはブリッジなどの選択肢があります。
治療費を抑えたい場合は保険診療の入れ歯が選択肢となる一方、噛みやすさや固定性などを重視する場合は、インプラントや自由診療の入れ歯を検討することもあります。ただし、自由診療の費用は歯科医院や治療内容によって異なるため、治療前に総額や追加費用を確認することが大切です。
また、ほとんど歯がない状態をそのままにすると、食事や噛み合わせ、残っている歯、顎の骨などに影響する可能性があります。
適した治療法は口腔内や全身の状態によって異なります。まずは歯科医院で検査を受け、予算や希望を伝えたうえで治療計画を相談しましょう。
監修者 山田 嘉宏(やまだ よしひろ)
医療法人社団隆嘉会 ソレイユデンタルクリニック 理事長
1990年 昭和大学歯学部 卒業
1990～1992年 東京医科歯科大学補綴科 勤務
1992～1993年 茨城県友部歯科診療所 勤務
1993～1999年 品川区共立歯科 分院長 勤務
1999～2003年 よしひろ歯科クリニック 開院
2003年 医療法人社団隆嘉会 よしひろ歯科クリニック 開院
2014年 医療法人社団隆嘉会ソレイユデンタルクリニック 開院
資格
・厚生労働省認定歯科医師臨床研修指導医
・日本口腔インプラント学会専門医
・IDIA（国際歯科インプラント協会／旧 ADIA（アメリカ歯科インプラント協会））専門医／指導医
・DGZI（ドイツ口腔インプラント学会）専門医／指導医
・ISOI（国際口腔インプラント学会）専門医／指導医
・ICOI（国際口腔インプラント学会）認定医
・日本臨床歯周病学会歯周病認定医
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